日本初!「ヘンプオイル」の違法成分検出

2017年8月24日

弊社提携の米国アンチドーピング検査機関が

分析したところ、

 

日本でもネットや、店頭で、普通に買える

アメリカ産の一番有名な

ブランドのヘンプオイルから、

 

ハイになるTHCが検出されました。

 

市販ヘンプ商品における

大麻成分の定量測定は、日本初です。

 

http://www.kenko-media.com/health_idst/archives/6113

 

 

つまり、法律上はOKだが、

取り締まり実態としては、NGとなります。

 

 

 

簡単に言うと、

 

市販のヘンプオイルには、

違法成分のTHCが入っている

可能性が高く、

 

使用すれば、ハイになり、

 

所持していれば、逮捕される

可能性があるわけです。

 

知らなかったでは、すまない、

食品のアンチドーピング検査をオススメします。

 

なお、THC/CBDなどの定量測定は、

弊社以外のアンチドーピングの検査機関では、

測定することはできないと聞いています。

 


食品のWADA指定禁止薬物検査代行

東京オリンピックに向け、アンチドーピング・ジャパンが、食品の禁止薬物検査代行

健康食品、化粧品、医療機器の薬事コンサル会社の株式会社RCTジャパンは、

アメリカの食品分析機関と提携し、健康食品、化粧品に関する

WADA(世界アンチドーピング機関)が指定する禁止薬物の

検査代行事業「アンチドーピング・ジャパン」をスタートしました。

 

1、アンチドーピング検査の必要性

ロシアの国家ぐるみでのドーピング不正事件を受け、今後、世界のスポーツ界では、

ますますドーピング検査が厳しくなることが予想されます。

日本でも、2020年の東京オリンピックに向け、選手任せではないドーピングの

チェック体制が必要になります。

 

しかしながら、現在、日本では、アスリートの尿、血液中の禁止薬物検査はできますが、

アスリートが摂取する食品の禁止薬物検査ができない状況です。

 

その理由は、

・禁止薬物検査のためには、禁止薬物と同じ「標準品」が必要だが、その中には、

「大麻」「覚せい剤」なども含まれているため、一般企業の検査機関では所有できない。

・万一、禁止薬物が入っていた場合、その含有を売りして、薬機法違反となる広告が

行われる可能性がある。

などがあげられます。

 

しかし、アスリートに食品を提供する企業が、その食品に禁止薬物が含まれていることを

確認もせずに提供し、万一、アスリートがドーピング違反に問われた場合、

その企業は責任が問われますし、それによって起きる損害もアスリートがトップクラスで

あればあるほど甚大なものになります。

 

そのような市場ニーズから、薬事法(現・薬機法)を熟知した株式会社RCTジャパンが、

食品の禁止薬物検査を代行し、海外の検査機関に発注をし、アフターフォローをするという

ビジネスモデルが生まれたわけです。

2、検査までの流れ

1)弊社指定の申込みフォームご記入いただく。

 

2)請求書をお出ししますので、前金でお振り込みいただく。

 (株式会社RCTジャパンから請求されます。)

 

①1次スクリーニング:WADAが指定している約300件の禁止薬物の含有の有無を

アメリカの検査機関で調べます。

 

②2次定量測定:禁止薬物の含有が疑われた成分が、どのくらい含有されているのか

定量測定をします。

成分によって、金額が変わりますので、都度のご相談になります。

 

3)入金確認後、下記を弊社にお送りいただく。

・試験検体(弊社、検査機関用) 50g以上x2個

・原材料リスト

・製造規格書

 

4)海外へ検体を送付。(送料は弊社負担)

ただし、要冷蔵、要保冷などの特殊商品は、現在お取り扱いできません。

 

5)検査後、分析結果をご報告 →今後の対策をアドバイス

①1次スクリーニングで、禁止薬物の含有が疑われる場合→2次定量測定のご提案

②広告、プレスリリースの薬事チェック

 

3.料金と納期

1)1次検査料金:1商品108万円(年度の更新料などかかりません)

 ・基本料金(薬機法コンサル料):1商品54万円(税込)

 ・1次スクリーニング:1商品54万円(税、送料込)

 

2)2次定量測定:成分によって違うため、都度、お見積もりします。

検査する商品数が増えた場合は、割引をいたします。

 

3)納期:検査品の弊社への受け入れ後、約2ヶ月。

(繁忙期は、3ヶ月以上かかります)

 

4)証明書:検査は、WADAの禁止薬物リストにもとづいておこなわれ、

その結果は米国検査機関の証明書として発行され、

正式なエビデンスとして、世界中で活用できます。

 

お問合せは、

アンチドーピング・ジャパン anti-dopingjapan@gmail.com